2024年からはじまる新NISA制度。今からでも遅くない!しっかりと理解して投資戦略を考えてみよう。
そもそもNISA制度とは?
NISA制度とは、専用の非課税口座で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度です。
毎年一定金額の範囲内で金融商品を購入することができます。
2023年までは成人が利用できる一般NISA・つみたてNISA、未成年が利用できるジュニアNISAの3種類ありましたが
2024年からは新しいNISA制度がスタートします。
新しいNISA制度の特徴
![](https://fujimaru-log.com/wp-content/uploads/2023/11/ccf0aa23d5f8da00ef116e4c615372df.png)
出典:金融庁 新しいNISA
・非課税保有期間の無期限化
・口座開設期間の恒久化
・つみたて投資枠と、成長投資枠の併用が可能
・年間投資枠の拡大(つみたて投資枠:年間120万円、成長投資枠:年間240万円、合計最大年間360万円まで投資が可能。)
・非課税保有限度額は、全体で1,800万円。(成長投資枠は、1,200万円。また、枠の再利用が可能。)
一般NISA・つみたてNISAからすばらしい制度改善されています。
2024年からどんどん活用して資産形成を行っていきましょう。
2023年みんなのNISA制度の利用状況
NISA制度が改善されたことはわかりましたが、実際にみんなの利用状況を確認してみましょう。
![](https://fujimaru-log.com/wp-content/uploads/2023/11/2032c32b9fe20cc1776dd7c2efc3a7e8.png)
出典 金融庁 NISA・ジュニアNISA口座の利用状況に関する調査結果の公表について
日本の人口は約1.257億人なのでおよそ15%の人がNISA制度を利用していますが、
買い付け金額合計を確認するとまだまだ運用して期間が短い、または運用をやめてしまっている方が多いようです。
日本経済新聞によると平均保有期間は2.5年となっています。
![](https://fujimaru-log.com/wp-content/uploads/2023/11/237c7c3fc08acdae7d06bd426ddb08f7.png)
出典 日本経済新聞 投信保有期間 じわり長期化、つみたてNISAは短期化
ふじまるが考える新NISA含めた投資戦略
[結論]
S&P500インデックスファンドを中心にした投資信託をコツコツ毎月継続(200万円/年間)
~2023年
・NISA口座 … eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 3.3万円/月
・特定口座 … eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー) 1.6万円/月
・NISA口座(妻) … eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 3.3万円/月
・iDeCo … 楽天・全米株式インデックス・ファンド(通称 楽天VTI) 2.3万円/月
・CoinCheck … ビットコイン 1万円/月
2024年~
・NISA口座 … eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 10万円/月
・NISA口座(妻) … eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 5万円/月
・iDeCo … 楽天・全米株式インデックス・ファンド(通称 楽天VTI) 2.3万円/月
※子供手当(2人分)は受給次第、全てeMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)で運用
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
楽天・全米株式インデックス・ファンド(通称 楽天VTI)
eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)
無知からはじめたドルコスト平均法(出典:金融庁)でのインデックス投資も3年が経過した私ですが、
つみたてNISAやジュニアNISA、iDeCoなどの非課税口座を中心に投資信託をコツコツと買い続けることができています。
来年も新NISAを活用し、節約を進めながら毎月継続購入していきます。
S&P500インデックスファンドを中心に買い進める理由は
「成熟した金融市場があり、先進国の中で唯一の人口増加国」だからです。
近年では、インド株等が南アジアへの投資がブームになっているようですが、
基本「Buy&Hold」(買ったら売らない)戦略なので
超長期の資産として”残っていてほしい資産”を買っていきたいと考えています。
(未来に再び起こる米国株ブームをわずかに期待しています)
また、ビットコイン(現在0.21BTC保有)を3年間積み立てながら購入してきましたが
来年からは購入をやめます。これもインド株や南アジア株同様の理由です(売却はしません)。
最後に
2024年からはじまる新NISAやNISA利用状況、ふじまるの新NISA含めた投資戦略について書かせていただきました。
資産形成は毎月定額購入するドルコスト平均法(出典:金融庁)を利用することで市場平均リターンを得ることができます。金額においては個人や家族によって異なりますのでご無理のない資産運用を行いましょう(必ず継続できる金額で行うことが重要です)
最後まで読んでくださりありがとうございました。
素晴らしい資産形成ライフを一緒に楽しみながら進めましょう。
では
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